【2019最新】ガソリン価格の今後の推移を予測･予想してみる《変動要因まとめ》

1966年～2019年までのガソリン価格推移チャート

ガソリン価格推移チャートの内容をまとめると、以下の通りです。

• 1966年の最安値は1リットルあたり50円となる
• 第一次オイルショックを迎え100円となる
• 第二次オイルショックを迎え177円となる
• 2008年に起きたリーマンショック前に182円となる
• 2019年に141円を記録する

このようにガソリン価格は何か大きな出来事の影響を受けて、高くなったり安くなったりしているのです。2008年のリーマンショックの前後は、落差が激しいと言えるでしょう。

最近1年間（2018年）の価格推移を分析

2018年の価格推移をまとめると、以下の通りです。

• 2018年4月にレギュラー実売価格が135.3円となる
• 2018年6円に143.7円となる
• 2018年10月に150.3円となる
• 2018年12月に136.1円となる
• 2019年1月に131.5円となる
• 2019年3月に134.9円となる

2018年は10月がピークであり、以降下落を続けるものの2019年3月に入り上昇しています。今後も流れが変わらなければ、上昇するかもしれません。

【都道府県グラフ】最新ガソリン平均価格を分析

最新のガソリン平均価格を都道府県ごとに見てみると、以下の通りです。以下にまとめるデータは、いずれもレギュラーの平均に関するものです。

1位	和歌山県	130.65円
2位	徳島県	131.00円
3位	千葉県	134.07円

ちなみに和歌山県と徳島県は、ハイオクと軽油のランキングでもトップ2です。この2つの県に住むドライバーは、燃料の平均価格の安さに関しては有利と言えるでしょう。

【2019予想】ガソリン価格の今後の見通しはどうなる？

ガソリン価格の今後の見通しですが、海外情勢も影響しています。アメリカと中国の貿易摩擦が長引き、中国の景気鈍化が進んでいます。世界経済の減速の警戒が高まり、原油の需要が減少して価格急落が起きたと言われています。

今後も原油価格の下落が続き価格が安定化すれば、ガソリン価格も安くなるでしょう。しかし国際エネルギー機関は警告を出しており、それによると2020年代初めに供給不足が深刻化して原油価格が急激に上昇する可能性があるのです。

2019年は2020年代に入る前の最後の年であり、タイミング的に何かしらの影響を受けてしまうかもしれません。ガソリン価格のチャートを見ると一定ではないため、2019年以降も安定化は難しいのではないでしょうか。

原油先物の影響から今後の予測する

2018年には原油高騰が起こりましたが、その理由には協調減産とアメリカによる経済制裁が挙げられます。協調減産とはOPEC加盟国が原油輸出を行う際に輸出量が多くなれば価格が下がり、少なくなれば価格が上がることです。

そして経済制裁ですが2015年のイラン核合理からアメリカ大統領が離脱し、以降制裁を強めているのです。その一環として原油輸出を少なくするよう要求したところ市場の原油が限られ、需要と供給のバランスが崩れてしまったのです。

日本は自国では原油を生産できず、同じ状況にある国が他にも存在します。そうした国々で原油価格に影響を及ぼす事件が発生しているため、2019年の価格チャートも安定化することはないでしょう。

ガソリン価格が大幅値上げとなる変動要因（昭和53年～平成28年）

主な変動要因としてはオイルショックや戦争など、社会的に大きな影響を与えるものが挙げられます。

そのような出来事は昭和時代から発生しており、ガソリンを必要とする多くの人々に影響を与えたと言って良いでしょう。

第一次オイルショック（昭和48年・1973年～）

1973年10月にイスラエルとアラブ諸国との間で第4次中東戦争が開戦し、OPECに加盟する6ヶ国が石油価格を4倍まで引き上げたのです。その影響を受けて、日本国内では以下のような出来事が起きました。

• 石油や関連商品の需給により便乗値上げが発生する
• 異常なレベルの物価高騰となりインフレーションが発生する

元々は60円台前半だったガソリン価格が影響を受け、3年や4年という限られた期間の中で2倍近くにまで高騰しました。

第二次オイルショック（昭和54年・1979年～）

1978年12月にはイラン革命を機に再び価格上昇が起こり、第二次オイルショックが発生しました。日本はイランから大量の原油を輸入していたため、石油生産が中断されたことにより大きな影響を受けてしまったのです。

このような影響から、以下のような出来事が起きました。

• 1982年には過去最高値である177円を記録する
• 177円という金額は2008年に更新されるまで抜かれることはなかった

OPECの計画的な原油価格引き上げにも、大きな影響を与えたと言われています。

イラク・クウェート侵攻～湾岸戦争（平成2年・1990年～）

イラクがクウェートに対して侵攻を行ったのは、1990年8月のことです。これにより一時的な石油価格の高騰が起き、影響を受けた人もいたことでしょう。戦争により価格が高騰する理由には、以下のような内容が関係するでしょう。

• 戦争のために石油などの燃料が必要になる
• 原油生産の支配権争いが勃発する

ガソリン価格推移チャートをチェックして大きく変動している年があれば、その年に大量の石油が必要となる戦争が起きたと考えられるでしょう。

サブプライムローン問題（2007年～）

2007年に起きたサブプライムローン問題は、不動産価格の下落が関係しています。証券化されたアメリカの低所得者向けの住宅ローンが世界に向けて発売されたものの、多数の金融機関を破綻に追い込んでしまったのです。

以下の内容が原油価格高騰の要因となり、悪い結果となったと言われています。

• 投資家が実態のない金融商品から撤退した
• 資金が原油市場に流れ込んだ

金融機関の破綻などは、投資家の活動に悪影響を及ぼしたと言えるでしょう。

ガソリン価格が大幅値下げとなる変動要因（昭和53年～平成28年）

チャート上のガソリン価格は常に上昇しているわけではなく、何かしらの理由により下落している場合もあります。その要因をまとめて紹介しますが、世界情勢などが関わり今後同じことが起こる可能性がないとは言えないでしょう。

オイルショック後の「逆オイルショック」（平成11年・1999年～）

原油輸入国は2度のオイルショックから反省し、以下のような行動に出ました。

• 輸入先の分散を目的として世界各地で油田開発を推進して供給量の拡大を図った
• 代替エネルギー源の開発
• 産業構造の転換
• 省エネルギーや脱石油に関する政策の推進

このようなことが大きく影響し、世界的な石油需要の低下が発生したのです。これを過去に起きたオイルショックにちなんで逆オイルショックと言い、1999年には97円を記録したのでした。

リーマンショックの影響（2008年～）

2008年にアメリカで起きたリーマンショックにより、大きな金融危機が発生しました。原油先物市場から投資マネーの引き揚げが起きたことにより原油価格が下落し、結果として短期間で大きな価格変動となったのでした。

リーマンショックの影響により下落した価格は、その後上昇基調に戻っています。

アメリカ原油輸出解禁（平成28年・2016年～）

第一次オイルショックを重く見たアメリカは、それ以降原油輸出を原則として禁止としていました。しかしシェールオイル増産が2008年ごろから活発となり、国内における石油のだぶつきの解消を目的として輸出を解禁したのです。

この解禁が原因となり、国際的な原油価格が安くなったのです。シェールオイル増産だけではなく中東産油国の生産調整が遅れたなどの事情もあり、2016年1月に東京都内で114円という価格を記録しました。

まとめ

大きな出来事が起きた過去から現在までのガソリン価格推移チャートをチェックすると、変動しやすいという性質があると言えるでしょう。原油を必要とする国は日本だけではなく、海外でも消費されていることを忘れてはいけません。

戦争や経営破綻などはその地域だけではなく、世界の経済に大きな打撃を与える場合もあるのです。燃料として必要とするガソリンは常に安定して購入できるのではなく、様々な事情の上に成り立っているのだと覚えておきましょう。

過去のデータや世界情勢をチェックすると、2019年も安定化に関しては過度に期待しない方が良いでしょう。自動車の運転のためにガソリンが必要であれば安いうちに購入し、常に最新のチャートをチェックすると良いです。