【2022最新】ガソリン価格の今後の推移を予測･予想してみる《変動要因まとめ》

1966年～2021年までのガソリン価格推移チャート

ガソリン価格推移チャートの内容をまとめると、以下の通りです。

• 1966年の最安値は1リットルあたり50円となる
• 第一次オイルショックを迎え100円となる
• 第二次オイルショックを迎え177円となる
• 2008年に起きたリーマンショック前に182円となる
• 2020年、コロナ禍の影響により120円台まで下落
• 2021年10月に160円台

このようにガソリン価格は何か大きな出来事の影響を受けて、高くなったり安くなったりしているのです。2008年のリーマンショックの前後は、落差が激しいと言えるでしょう。

直近1年(2020～2021年)の価格推移を分析

2018から2019年の価格推移をまとめると、以下の通りです。

2020年11月～2021年11月(調査年月)	2020年 11月	2020年 12月	2021年 1月	2021年 2月	2021年 3月	2021年 4月	2021年 5月	2021年 6月	2021年 7月	2021年 8月	2021年 9月	2021年 10月	2021年 11月
レギュラー(￥/リットル)	133.1	135.4	138.9	143.1	150.3	150.5	152.6	156.3	158.4	158.2	158.7	167.3	168.7

 

2020年から2021年にかけて右肩上がりになっています。

現在(12月時点)でも変わらず160円台の高止まりです。

【都道府県グラフ】最新ガソリン平均価格を分析

最新のガソリン平均価格を都道府県ごとに見てみると、以下の通りです。以下にまとめるデータは、いずれもレギュラーの平均に関するものです。

順位	都道府県名	価格
1位	岩手県	154.0円
2位	埼玉県	155.0円
3位	青森県	155.5円
4位	千葉県	156.4円
5位	秋田県	156.5円
6位	三重県	156.8円
7位	和歌山県	156.8円
8位	新潟県	157.3円
9位	山口県	157.3円
10位	愛知県	157.6円
11位	神奈川県	157.7円
12位	東京都	158.1円
13位	茨城県	158.1円
14位	鳥取県	158.3円
15位	徳島県	158.8円
16位	宮城県	158.9円
17位	北海道	159.1円
18位	熊本県	159.2円
19位	奈良県	159.3円
20位	広島県	159.7円
21位	鹿児島県	160.0円
22位	長崎県	160.0円
23位	栃木県	160.2円
24位	福岡県	160.6円
25位	大阪府	160.6円
26位	富山県	160.7円
27位	群馬県	160.8円
28位	佐賀県	161.0円
29位	静岡県	161.2円
30位	島根県	161.2円
31位	兵庫県	161.6円
32位	沖縄県	161.7円
33位	愛媛県	161.9円
34位	石川県	162.0円
35位	岐阜県	162.1円
36位	岡山県	162.5円
37位	香川県	162.6円
38位	京都府	162.7円
39位	山形県	162.9円
40位	福井県	163.0円
41位	山梨県	164.7円
42位	滋賀県	164.9円
43位	宮崎県	165.3円
44位	福島県	165.9円
45位	長野県	168.5円
46位	大分県	169.1円
47位	高知県	173.3円

【2022予想】ガソリン価格の今後の見通しはどうなる？

 

2021年からガソリン価格が高止まりになっている理由として、コロナのワクチンが普及したことが挙げられます。停滞していた経済活動が動き出す流れのなかで原油の需要が高まりましたが、産油国はコロナの再拡大を懸念しており、大幅な増産には慎重です。

供給よりも需要の方が高まり、原油の調達コストが高くなったことでガソリン価格が値上がりしているのが現在の状況です。

ガソリン価格が大幅値上げとなる変動要因（昭和53年～平成28年）

主な変動要因としてはオイルショックや戦争など、社会的に大きな影響を与えるものが挙げられます。

そのような出来事は昭和時代から発生しており、ガソリンを必要とする多くの人々に影響を与えたと言って良いでしょう。

第一次オイルショック（昭和48年・1973年～）

1973年10月にイスラエルとアラブ諸国との間で第4次中東戦争が開戦し、OPECに加盟する6ヶ国が石油価格を4倍まで引き上げたのです。その影響を受けて、日本国内では以下のような出来事が起きました。

• 石油や関連商品の需給により便乗値上げが発生する
• 異常なレベルの物価高騰となりインフレーションが発生する

元々は60円台前半だったガソリン価格が影響を受け、3年や4年という限られた期間の中で2倍近くにまで高騰しました。

第二次オイルショック（昭和54年・1979年～）

1978年12月にはイラン革命を機に再び価格上昇が起こり、第二次オイルショックが発生しました。日本はイランから大量の原油を輸入していたため、石油生産が中断されたことにより大きな影響を受けてしまったのです。

このような影響から、以下のような出来事が起きました。

• 1982年には過去最高値である177円を記録する
• 177円という金額は2008年に更新されるまで抜かれることはなかった

OPECの計画的な原油価格引き上げにも、大きな影響を与えたと言われています。

イラク・クウェート侵攻～湾岸戦争（平成2年・1990年～）

イラクがクウェートに対して侵攻を行ったのは、1990年8月のことです。これにより一時的な石油価格の高騰が起き、影響を受けた人もいたことでしょう。戦争により価格が高騰する理由には、以下のような内容が関係するでしょう。

• 戦争のために石油などの燃料が必要になる
• 原油生産の支配権争いが勃発する

ガソリン価格推移チャートをチェックして大きく変動している年があれば、その年に大量の石油が必要となる戦争が起きたと考えられるでしょう。

サブプライムローン問題（2007年～）

2007年に起きたサブプライムローン問題は、不動産価格の下落が関係しています。証券化されたアメリカの低所得者向けの住宅ローンが世界に向けて発売されたものの、多数の金融機関を破綻に追い込んでしまったのです。

以下の内容が原油価格高騰の要因となり、悪い結果となったと言われています。

• 投資家が実態のない金融商品から撤退した
• 資金が原油市場に流れ込んだ

金融機関の破綻などは、投資家の活動に悪影響を及ぼしたと言えるでしょう。

ガソリン価格が大幅値下げとなる変動要因（昭和53年～平成28年）

チャート上のガソリン価格は常に上昇しているわけではなく、何かしらの理由により下落している場合もあります。その要因をまとめて紹介しますが、世界情勢などが関わり今後同じことが起こる可能性がないとは言えないでしょう。

オイルショック後の「逆オイルショック」（平成11年・1999年～）

原油輸入国は2度のオイルショックから反省し、以下のような行動に出ました。

• 輸入先の分散を目的として世界各地で油田開発を推進して供給量の拡大を図った
• 代替エネルギー源の開発
• 産業構造の転換
• 省エネルギーや脱石油に関する政策の推進

このようなことが大きく影響し、世界的な石油需要の低下が発生したのです。これを過去に起きたオイルショックにちなんで逆オイルショックと言い、1999年には97円を記録したのでした。

リーマンショックの影響（2008年～）

2008年にアメリカで起きたリーマンショックにより、大きな金融危機が発生しました。原油先物市場から投資マネーの引き揚げが起きたことにより原油価格が下落し、結果として短期間で大きな価格変動となったのでした。

リーマンショックの影響により下落した価格は、その後上昇基調に戻っています。

アメリカ原油輸出解禁（平成28年・2016年～）

第一次オイルショックを重く見たアメリカは、それ以降原油輸出を原則として禁止としていました。しかしシェールオイル増産が2008年ごろから活発となり、国内における石油のだぶつきの解消を目的として輸出を解禁したのです。

この解禁が原因となり、国際的な原油価格が安くなったのです。シェールオイル増産だけではなく中東産油国の生産調整が遅れたなどの事情もあり、2016年1月に東京都内で114円という価格を記録しました。

まとめ

大きな出来事が起きた過去から現在までのガソリン価格推移チャートをチェックすると、変動しやすいという性質があると言えるでしょう。原油を必要とする国は日本だけではなく、海外でも消費されていることを忘れてはいけません。

戦争や経営破綻などはその地域だけではなく、世界の経済に大きな打撃を与える場合もあるのです。燃料として必要とするガソリンは常に安定して購入できるのではなく、様々な事情の上に成り立っているのだと覚えておきましょう。

過去のデータや世界情勢をチェックすると、2022年も安定化に関しては過度に期待しない方が良いでしょう。自動車の運転のためにガソリンが必要であれば安いうちに購入し、常に最新のチャートをチェックすると良いです。